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ソラナ財団委任プログラム（SFDP）で退役扱いとなった31のバリデーターIDに対応する投票口座では、ソラナ(SOL)の委任残高が約6300万SOLに達したが、RPCの「current」分類は個々の実際の投票記録を示さない。
11月14日午後2時15分ごろ（日本時間）、エポック1086のスナップショットで、「current」に分類された663口座には合計約4億2900万SOLが委任されていた。退役扱いの31IDに対応する分は全体の14.8%に当たる。退役対象に結び付くステークの52.5%を上位2つのバリデーターIDが占め、31IDのうち14は有効化済みステークの合計が30万SOL未満だった。
SFDPで「退役」となると、プログラムの会員資格と財団からの委任が終了する。バリデーターはネットワーク上で運用を続け、他の委任元からステークを受けられる。会員期間は、メインネットで財団委任の資格を初めて得たエポックから12カ月で、更新申請も可能だ。
退役条件の公表内容には差がある。SFDP以外からのステークが30万SOLを超えた場合とする記載がある一方、エポック1085向けの委任基準には100万SOL超とある。今回、31IDのうち14で確認された「有効化済みステークの合計が30万SOL未満」という数字は、SFDP以外からのステークとは別の指標だ。
ソラナは10月21日午後10時36分ごろ（日本時間）、エポック1064でAlpenglowをメインネットに移行した。このアップグレード後、コンセンサス投票はブロック内のトランザクションではなく、オフチェーンで行われる方式になった。RPCの「current」は投票口座の状態区分であり、個々のバリデーターがオフチェーンで送った投票の記録ではない。今回の集計が示すのは、投票口座に委任されていたステークの規模だ。
別時点のエポック1085では、財団ステークを受けるバリデーターは330で、委任額は2377万SOL、総ステークの5%だった。これはエポック1086の退役対象口座の集計とは時点が異なる。
