ハードウェアウォレットを手がけるTrezorの最高技術責任者（CTO）、トマーシュ・スシャーンカ氏は、ビットコイン(BTC)の耐量子化に向け、署名状態の誤管理による資産流出リスクを抑えるため、状態管理を要しない署名方式を初期設定にする案を検討している。
候補のSHRINCSは、状態管理型と状態不要型の署名を備えるハッシュ型方式だ。状態管理型ではウォレットが署名状態を追跡し、ワンタイム署名鍵の重複使用を防ぐ。署名状態が巻き戻るなどして同じワンタイム署名鍵を再使用すると、署名偽造に使える情報が漏れるおそれがある。
状態不要型は、状態を管理せずに同じ鍵で別々の取引に複数回署名できる。一方、署名データが大きく、手数料や処理効率に影響する可能性がある。仕様案には署名数の上限も設けられている。スシャーンカ氏は、状態管理型の署名は状態不要型より10倍小さいと説明したが、仕様案に示された署名サイズの差は設定によって異なる。
