Deribitのビットコイン(BTC)オプションで6万ドルのプットが建玉首位となったが、未決済残高の順位変化だけでは弱気ポジションへの資金流入を示さず、既存の強気コールの解消も交代の背景にある。
6万ドルのプットの想定元本は約9億ドル(約1438億円)で、10万ドルのコールは約8億6700万ドル(約1385億円)。Paradigmの欧州・中東・アフリカ地域責任者、ニコラ・クアトラヴォー氏は、順位変化の主因を既存コールの手仕舞いと説明し、建玉だけでは新たな弱気資金の流入を読み取れないとした。9月には1万2000BTC超相当の関連コールポジションが買われた一方、10月には約6700BTC相当が売られたという。
Paradigmのオプション市場では、10億ドル超(約1598億円超)のプットのブロック取引があった。大口取引者の一人は、BTC価格が下落するなか、プットの権利行使価格を7万4000ドルから6万3000ドルへ引き下げた。
ビットコインの30日間インプライド・ボラティリティ指数(BVIV)は15日、一時57.13となり、6月以降の最高値を付けた。その後は44まで低下した。現物価格は同日、一時6万2080ドルと7月以来の安値を付けた後、6万5000ドルを上回った。
米国の現物ビットコインETFからは、11月13日までの週に約10億7000万ドル(約1710億円)が純流出した。前週の約12億8000万ドル(約2045億円)と合わせると、2週で約23億5000万ドル(約3755億円)となる。ブラックロックのiShares Bitcoin Trust(IBIT)では、資金流出が11取引日続いた。
アナリストのジェームズ・チェック氏は、今回の下落を、今回の相場の過去最高値以降で4回目の「投げ売り」と位置づけた。最近損切りした投資家の多くは、昨夏にBTCが6万ドル台だった時は買わず、9月に8万ドル台へ上昇した後に参入し、価格が当時ためらっていた水準に戻るなかで損切りしたとの見方を示した。チェック氏は足元を「深い割安圏」と評価し、2月、6月末、2022年の弱気相場終盤に似るとした一方、底打ちを意味するものではないとも指摘した。