暗号資産市場の底打ちを判断するには、市場心理や先物ポジション、オンチェーン上の損益、価格チャート、上場商品の資金フローを併せて見る必要があるが、どの指標も単独では反転を確定できない。
市場心理と先物ポジション
恐怖・強欲指数は、ビットコイン(BTC)を中心とした市場心理を0〜100で表す。価格変動性、モメンタムや出来高、SNS、BTCドミナンス、検索トレンドなどが算出に使われる。数値が低く、極度の恐怖を示していても、それは市場参加者の心理を表すもので、売りが止まったことを意味しない。
先物市場では、清算の発生と建玉の変化を合わせて見る。建玉は未決済の先物契約数であり、一定期間に取引された契約数を示す出来高とは異なる。大規模な清算の後に建玉が減れば、レバレッジを使ったポジションが縮小した可能性がある。
ただし、建玉の減少だけで売り圧力が一巡したとは判断できない。集計データの対象となる取引所や市場、データの粒度によって見え方も変わる。清算と建玉の動きはポジション整理の状況を捉える材料だが、相場反転そのものを示すものではない。
オンチェーン指標と価格チャート
MVRVは、BTCの市場価格と実現価格の比率だ。実現価格は、各コインが最後にオンチェーンで移動した価格を基に算出する。MVRVが1を下回ると、市場平均で含み損の状態を示す。個々の保有者全員が損失を抱えているという意味ではない。
過去の取引日に照らすと、MVRVが0.8未満だった日は約5%、1未満だった日は約15%だった。これらは過去にその水準が現れた頻度であり、次に同じ水準へ下がったときの底打ちを約束するものではない。MVRVが低くても、価格がさらに下落する可能性は残る。
価格チャートでは、安値の更新が止まるか、前回より高い安値を付けるかが確認材料となる。相対力指数(RSI)は、伝統的に30未満が「売られ過ぎ」とみなされる。しかし、下落基調が強い局面では低い水準が続くこともあり、30を下回った事実だけで値下がりの終了を判断できない。チャート上の安値の変化と、指標の水準は分けて捉える必要がある。
現物BTC ETPの資金フロー
米国の現物BTC上場商品(ETP)の資金フローは、ファンドへの純流入や純流出を通じて、商品への資金需要を見る手掛かりとなる。日次データには純流入のほか取引額や純資産額があり、最新日のフローが未確定で空欄になる場合もある。
米証券取引委員会(SEC)は2024年1月10日、現物BTC ETPの上場・取引を承認した。この承認はETPの上場・取引を対象とし、BTCなど暗号資産そのものの推奨・承認を意味しない。資金フローから、投資家の属性や購入の動機、市場全体の買い需要を直接読み取ることもできない。
5つの指標は、市場心理、先物ポジション、オンチェーン上の損益、値動き、ファンドの資金動向という異なる側面を測る。複数の動きを照らし合わせることで市場の状態を整理できる一方、過去の低水準やポジション縮小を将来の反転の保証と同一視することはできない。