サムスン電子は2027年1月1日から、中低価格帯スマートフォン「Galaxy A」シリーズ8機種の価格を30~60ドル(約4800~9600円)引き上げる見通しで、上昇率は最大約19%に達する。
8機種のうち値上げ幅が明らかになっているのは6機種で、いずれもドル建ての価格だ。Galaxy A37は439ドルから499ドル(約7万9500円)に上がり、上昇率は約13.7%となる。A27は359ドルから399ドルで約11.1%、A17 5Gは269ドルから319ドルで約18.6%、A18 LTEは259ドルから299ドルで約15.4%の上昇だ。A07 5Gは199ドルから229ドルで約15.1%、A57は549ドルから599ドルで約9.1%となる。
実際の改定時期や幅は、各国の販売状況によって異なる見通しだ。サムスンは10月にも米国で主力機種の価格を引き上げている。記憶容量の増設費用も見直しを検討しており、128GBの追加ストレージまたは4GBのDRAM増設の加算額は、80ドルから100ドルへ25%上がる可能性がある。
値上げの背景には、メモリー部材の調達費の急増がある。完成品スマートフォンなどを担うDX(Device eXperience)部門の1~9月の原材料費は62.43兆ウォン(約424億ドル、約6.8兆円)で、前年同期より5.12兆ウォン(8.9%)増えた。携帯向けメモリーの調達額は7.7兆ウォンで全体の12.3%を占め、主な調達先は米マイクロンと日本のキオクシアである。
単価の上昇は突出している。携帯向けメモリーの平均調達単価は前年の平均を263%上回った一方、アプリケーションプロセッサー(AP)は8%の上昇にとどまり、カメラモジュールはほぼ横ばいだった。
低価格機ほど負担は重い。低価格スマートフォンの部品費に占めるDRAMとNAND型フラッシュの比率は、前年第3四半期の20%から今年は54%に跳ね上がった。もともと利幅が薄い入門機は、メーカーが単独でコストを吸収しにくいと指摘されている。
メモリー価格は、前年第3四半期から今年第1四半期までに倍以上に上昇した。その後も第2四半期は前期比80~90%、第3四半期は15~30%それぞれ上がっている。AIサーバー向けの広帯域メモリー(HBM)や高性能DRAMへ生産能力が振り向けられ、入門機が使う標準メモリーの供給が絞られたためだ。中国の端末メーカーも、値上げやメモリー搭載量の削減で対応している。
価格上昇は需要にも響き始めた。今年第3四半期の世界のスマートフォン出荷台数は前年同期比19%減となり、世界の平均小売価格は今年20%上昇した。サムスンの出荷は5%減だったが、シェア22%で首位を保ち、アップルが21%で続く。高価格帯の需要は比較的堅調だが、入門機では値上げが販売減に直結している。メモリーの高騰が端末価格を押し上げ、価格上昇がさらに需要を抑える悪循環だと指摘する業界関係者もいる。
サムスンは生産面でも調整に入った。第4四半期の中低価格帯機種の月間生産量は、9月中旬時点の計画より約23%少ない見通しだ。メモリーの原価上昇に加え、スマートフォンの基板に使う日東紡(Nittobo)のEガラス繊維の供給がひっ迫していることも要因とされる。