暗号資産の市場中性戦略に約10年取り組んできたSantisa氏が寄稿し、2021〜2024年に運用したファンドの月次ドローダウン(資産の目減り)がゼロだったと説明した。一方で、2023年以降は競合の台頭で超過収益が薄れたと振り返っている。
同氏によると、2021年にはバイナンスでのビットコイン(BTC)のベーシス取引で70%の収益が得られた。2024年には、あるトークン化ヘッジファンドが元本トークン(PT)にレバレッジをかけ、年率100%に達した例もあった。ただし高収益があらゆるポートフォリオに適するわけではなく、DeFi(分散型金融)ではどのポジションにも突然損失が及びうると指摘した。
高いプレミアムが生じた理由について、同氏は一部はリスクが実際に高かったためだとしたうえで、より重要な要因として大手の資産配分機関の事情を挙げる。こうした機関は投資権限(マンデート)の制約や評判リスクを抱え、専門知識も乏しく、参入できなかったという。需要側には、預け入れ資金を強く求めるVC支援のプロジェクトと、リスクや目新しさに引かれて参入し、利益が出るとステーブルコインへ退避する個人投資家がいた。この組み合わせが、多少なりともリスク管理の力を持つ運用者に機会をもたらしたと説明する。同氏は、大手機関と当時「有毒廃棄物」と見られたDeFiとの間に構造的な溝があったと表現した。
出資者(LP)には、ストレス局面では損失が100%に達することを説明したうえで資金を受け入れたという。FTX、BlockFi、Celsius、Terraの破綻やUSDCのペッグ外れ(1ドルとの連動が崩れる現象)が起きても、収益には影響しなかったとしている。その間には、小さな心筋梗塞にたとえる事態が繰り返された。クロスチェーンブリッジ上で取引が消えて4時間後に戻る、ステーブルコインのUSDTのペッグ外れが頻発する、USDCが0.88ドルまで下落する、USTの価値が消失する、取引先プロトコルがスマートコントラクトの脆弱性や運用面のセキュリティ上の問題で崩壊する、といった具合だ。





